デジタルセキュリティおよびプライバシー製品のグローバルリーダーであるアバストは、コロナ禍における世代別のインターネット利用に関する調査結果を発表しました。
調査によると、オンラインバンキングやネット上で金銭関連のやり取りをしたことがないと回答した人は、65歳以上（59%）より、18歳～24歳（66%）の若年層に多いことが判明しました。金融サービスをオンラインで最も使っているのは35歳～44歳で、約半数（49%）が1か月に数回以上使っていると回答しています。この結果から、若い世代の方がオンラインのツールを好んで使用しているとは限らないことがわかります。
また、35歳〜44歳の73%、45歳以上の80%以上が1日に1回以上、オンラインでニュースを読んでいる・見ていることがわかりました。さらに、65歳以上の約5人に1人（22%）が1ヶ月に複数回、オンラインゲームをしていると答えています。65歳以上の15％は1日に1回以上ゲームをしており、55歳以上の15%がPlayStationやXboxなどのゲームコンソールを持っていると答えています。以前のように外出が難しいコロナ禍において、シニア層もインターネット上での娯楽を楽しんでいることがわかりました。
さらに、コロナ禍でビデオ通話を初めて利用した人の72%が、コロナ終息後も利用し続けたいと回答しています。この傾向も若年層のみに限らず、55歳以上の69%がコロナ終息後もビデオ通話を利用し続けると考えていることがわかりました。さらに、65歳以上の5人に1人が（21%）がコロナ禍、LINEなどのメッセージアプリや、メールを使って家族や友人と連絡を取ることが増えたと回答しています。
アバスト ソフトウェア ジャパン 社長である藤本善樹は次のように述べています。「新型コロナウイルスや緊急事態宣言などに関する情報収集、家族や友人との連絡、リモートワーク、外出自粛期間中の気晴らしなど、コロナ禍で幅広い年齢層の方々がよりインターネットに頼るようになっていることは明らかです。インターネット依存と聞くと若年層をイメージする方も多いかもしれませんが、多くの中年層、そしてシニア層の方々にとってもインターネットは日常生活の中で欠かせないインフラとなっていることが今回の調査で明らかになりました。サイバー犯罪者はこのトレンドに目をつけており、実際、家庭用PCユーザーがサイバー行為に遭遇するリスクは前年より増加しています。
近年はテクニカルサポート詐欺などの巧妙なサイバー犯罪も見られており、インターネットを使いなれていないシニア層などが標的となっています。オンラインで過ごす時間が長い若い世代も、フェイクニュースなどの悪意のある情報に騙される可能性があります。自分自身と大切な人をサイバー犯罪の被害から守るために私たちができることとして、例えば、総務省が毎年刷新している『インターネットトラブル事例集』やIPA（情報処理推進機構）のホームページのようなサイトから最新の脅威情報を把握し、安全対策に関して家族や友人と話し合って理解を深めるような習慣を持つことを推奨します。」
今回の調査結果に関する詳細はアバストの公式ブログにも掲載しておりますので、合わせてご覧ください。
（以上）
本調査について:
本調査は、アバストがYouGovに委託し実施したもので、日本国内の回答者1,011人を含め、世界14か国の14,133人以上を対象に2021年6月〜7月に実施されました。