セキュリティソフトのベンダーであるAvastは本日、2018年上半期版「Avast PC Trends Report」を発表しました。本レポートは、PCやソフトウェア、ハードウェアの利用状況、未更新のソフトウェアおよびOSについて、世界1億6,000万人以上のPCユーザの匿名データを検証・分析したもので、約200万人の日本のユーザデータも含んでいます。
古いPCとアプリが今もなお使用されている
2018年上半期版「Avast PC Trends Report」によると、世界および日本で使用されているPCの過半数はノートPCで、世界での使用率は66%、日本では58%となりました。一方、デスクトップPCの使用率は、世界では34%、日本では42%でした。PCの平均使用年数は、世界・日本ともに6年間でした。残念なことに、世界、日本ともに55%のPCユーザは、Skype、Adobe Shockwave、Java、VLCなど、多くのプログラムをアップデートしておらず、サイバー攻撃を受けやすい環境を作ってしまっていることが明らかになりました。驚くべき点として、15%のユーザが「Microsoft Office Enterprise 2007」をインストールしていましたが、マイクロソフトは本製品の公式サポートを2017年に終了しており、セキュリティパッチの発行やバグの修正はすでに行われていません。
同様のことはOSにも当てはまります。Windows 10の使用率は世界で40%まで、日本で51%まで増えていますが、その一方で多くのユーザは今もなおサポート対象外のWindows 10やWindows 7のRTM版を使用しており、セキュリティリスクを抱えています。
人気の高いPCブランド、CPU、RAM容量、ハードディスク
世界1億6,000万人以上、うち日本のPCユーザ約200万人の匿名データを集計した結果、最も多く使用されているハードウェアが明らかになりました。
Avastのエグゼクティブ・バイスプレジデント兼CTOであるオンドレイ・ヴルチェク（Ondrej Vlcek）は、次のように述べています。「今回のレポートにより、一般的にユーザは自分のニーズを満たしていれば、PCをアップグレードすることはないということが明らかになりました。ハードウェアのアップグレードを先送りにしても、長期的な故障以外のリスクはほとんどありません。その一方で、多くのユーザはWindowsやそのソフトウェアをアップデートしていないため、サイバー攻撃の標的となる可能性や潜在的な信頼性の問題を抱えています。」